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各種制度

鉄筋コンクリート造または組積造その他これらに類する住宅 住宅性能表示 省エネ対策等級2 (昭和55年基準/フラット35)

Ⅰ地域における断熱材の厚み
部位 熱抵抗
(㎡K/W)
種類 熱伝導率
(宣言値)
W/(m・K)
厚さ
(mm)
屋根または天井 1.2 パイナルフォーム
4号
0.039 47
パイナルフォーム
3号
0.036 44
パイナルフォーム
1号
0.034 41
パイナルフォーム
特号
0.034 41
1 パイナルフォーム
4号
0.039 39
パイナルフォーム
3号
0.036 36
パイナルフォーム
1号
0.034 34
パイナルフォーム
特号
0.034 34
外気に接する部分 1.2 パイナルフォーム
4号
0.039 47
パイナルフォーム
3号
0.036 44
パイナルフォーム
1号
0.034 41
パイナルフォーム
特号
0.034 41
その他の部分 0.8 パイナルフォーム
4号
0.039 32
パイナルフォーム
3号
0.036 29
パイナルフォーム
1号
0.034 28
パイナルフォーム
特号
0.034 28

※等級2・等級3においては、内断熱・外断熱・充填断熱工法・外張断熱工法の違いによる断熱材の厚みに違いはありません。

●住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合で、基礎断熱工法とする場合は、機構の定める基礎断熱工事を行う必要があります。
●この表の厚みは、「住宅に係るエネルギー使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(設計・施工指針)
 に規定する「断熱材の熱抵抗の基準」に適合するために必要な厚さに換算したものです。
●熱抵抗値が1.1未満の場合、優良断熱材の熱伝導率宣言値を使用できない場合がありますので、ご確認願います。
Ⅱ地域における断熱材の厚み
部位 熱抵抗
(㎡K/W)
種類 熱伝導率
(宣言値)
W/(m・K)
厚さ
(mm)
屋根または天井 0.7 パイナルフォーム
4号
0.039 28
パイナルフォーム
3号
0.036 26
パイナルフォーム
1号
0.034 24
パイナルフォーム
特号
0.034 24
0.6 パイナルフォーム
4号
0.039 24
パイナルフォーム
3号
0.036 22
パイナルフォーム
1号
0.034 21
パイナルフォーム
特号
0.034 21
外気に接する部分 0.5 パイナルフォーム
4号
0.039 20
パイナルフォーム
3号
0.036 18
パイナルフォーム
1号
0.034 17
パイナルフォーム
特号
0.034 17
その他の部分 0.4 パイナルフォーム
4号
0.039 16
パイナルフォーム
3号
0.036 15
パイナルフォーム
1号
0.034 14
パイナルフォーム
特号
0.034 14

※等級2・等級3においては、内断熱・外断熱・充填断熱工法・外張断熱工法の違いによる断熱材の厚みに違いはありません。

●住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合で、基礎断熱工法とする場合は、機構の定める基礎断熱工事を行う必要があります。
●この表の厚みは、「住宅に係るエネルギー使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(設計・施工指針)
 に規定する「断熱材の熱抵抗の基準」に適合するために必要な厚さに換算したものです。
●熱抵抗値が1.1未満の場合、優良断熱材の熱伝導率宣言値を使用できない場合がありますので、ご確認願います。
Ⅲ地域における断熱材の厚み
部位 熱抵抗
(㎡K/W)
種類 熱伝導率
(宣言値)
W/(m・K)
厚さ
(mm)
屋根または天井 0.7 パイナルフォーム
4号
0.039 28
パイナルフォーム
3号
0.036 26
パイナルフォーム
1号
0.034 24
パイナルフォーム
特号
0.034 24
0.6 パイナルフォーム
4号
0.039 24
パイナルフォーム
3号
0.036 22
パイナルフォーム
1号
0.034 21
パイナルフォーム
特号
0.034 21
外気に接する部分 0.5 パイナルフォーム
4号
0.039 20
パイナルフォーム
3号
0.036 18
パイナルフォーム
1号
0.034 17
パイナルフォーム
特号
0.034 17
その他の部分 0.4 パイナルフォーム
4号
0.039 16
パイナルフォーム
3号
0.036 15
パイナルフォーム
1号
0.034 14
パイナルフォーム
特号
0.034 14

※等級2・等級3においては、内断熱・外断熱・充填断熱工法・外張断熱工法の違いによる断熱材の厚みに違いはありません。

●住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合で、基礎断熱工法とする場合は、機構の定める基礎断熱工事を行う必要があります。
●この表の厚みは、「住宅に係るエネルギー使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(設計・施工指針)
 に規定する「断熱材の熱抵抗の基準」に適合するために必要な厚さに換算したものです。
●熱抵抗値が1.1未満の場合、優良断熱材の熱伝導率宣言値を使用できない場合がありますので、ご確認願います。
Ⅳ地域における断熱材の厚み
部位 熱抵抗
(㎡K/W)
種類 熱伝導率
(宣言値)
W/(m・K)
厚さ
(mm)
屋根または天井 0.7 パイナルフォーム
4号
0.039 28
パイナルフォーム
3号
0.036 26
パイナルフォーム
1号
0.034 24
パイナルフォーム
特号
0.034 24
0.4 パイナルフォーム
4号
0.039 16
パイナルフォーム
3号
0.036 15
パイナルフォーム
1号
0.034 14
パイナルフォーム
特号
0.034 14
外気に接する部分 0.3 パイナルフォーム
4号
0.039 12
パイナルフォーム
3号
0.036 11
パイナルフォーム
1号
0.034 11
パイナルフォーム
特号
0.034 11
その他の部分 0.1 パイナルフォーム
4号
0.039 4
パイナルフォーム
3号
0.036 4
パイナルフォーム
1号
0.034 4
パイナルフォーム
特号
0.034 4

※等級2・等級3においては、内断熱・外断熱・充填断熱工法・外張断熱工法の違いによる断熱材の厚みに違いはありません。

●住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合で、基礎断熱工法とする場合は、機構の定める基礎断熱工事を行う必要があります。
●この表の厚みは、「住宅に係るエネルギー使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(設計・施工指針)
 に規定する「断熱材の熱抵抗の基準」に適合するために必要な厚さに換算したものです。
●熱抵抗値が1.1未満の場合、優良断熱材の熱伝導率宣言値を使用できない場合がありますので、ご確認願います。
Ⅴ地域における断熱材の厚み
部位 熱抵抗
(㎡K/W)
種類 熱伝導率
(宣言値)
W/(m・K)
厚さ
(mm)
屋根または天井 0.5 パイナルフォーム
4号
0.039 20
パイナルフォーム
3号
0.036 18
パイナルフォーム
1号
0.034 17
パイナルフォーム
特号
0.034 17
- パイナルフォーム
4号
0.039 -
パイナルフォーム
3号
0.036 -
パイナルフォーム
1号
0.034 -
パイナルフォーム
特号
0.034 -
外気に接する部分 - パイナルフォーム
4号
0.039 -
パイナルフォーム
3号
0.036 -
パイナルフォーム
1号
0.034 -
パイナルフォーム
特号
0.034 -
その他の部分 - パイナルフォーム
4号
0.039 -
パイナルフォーム
3号
0.036 -
パイナルフォーム
1号
0.034 -
パイナルフォーム
特号
0.034 -

※等級2・等級3においては、内断熱・外断熱・充填断熱工法・外張断熱工法の違いによる断熱材の厚みに違いはありません。

●住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合で、基礎断熱工法とする場合は、機構の定める基礎断熱工事を行う必要があります。
●この表の厚みは、「住宅に係るエネルギー使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(設計・施工指針)
 に規定する「断熱材の熱抵抗の基準」に適合するために必要な厚さに換算したものです。
●熱抵抗値が1.1未満の場合、優良断熱材の熱伝導率宣言値を使用できない場合がありますので、ご確認願います。
Ⅵ地域における断熱材の厚み
部位 熱抵抗
(㎡K/W)
種類 熱伝導率
(宣言値)
W/(m・K)
厚さ
(mm)
屋根または天井 0.5 パイナルフォーム
4号
0.039 20
パイナルフォーム
3号
0.036 18
パイナルフォーム
1号
0.034 17
パイナルフォーム
特号
0.034 17
- パイナルフォーム
4号
0.039 -
パイナルフォーム
3号
0.036 -
パイナルフォーム
1号
0.034 -
パイナルフォーム
特号
0.034 -
外気に接する部分 - パイナルフォーム
4号
0.039 -
パイナルフォーム
3号
0.036 -
パイナルフォーム
1号
0.034 -
パイナルフォーム
特号
0.034 -
その他の部分 - パイナルフォーム
4号
0.039 -
パイナルフォーム
3号
0.036 -
パイナルフォーム
1号
0.034 -
パイナルフォーム
特号
0.034 -

※等級2・等級3においては、内断熱・外断熱・充填断熱工法・外張断熱工法の違いによる断熱材の厚みに違いはありません。

●住宅金融支援機構のフラット35を利用する場合で、基礎断熱工法とする場合は、機構の定める基礎断熱工事を行う必要があります。
●この表の厚みは、「住宅に係るエネルギー使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(設計・施工指針)
 に規定する「断熱材の熱抵抗の基準」に適合するために必要な厚さに換算したものです。
●熱抵抗値が1.1未満の場合、優良断熱材の熱伝導率宣言値を使用できない場合がありますので、ご確認願います。

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